MBAの教員は訓練が必要

MBAコースを担当する教員は、その専門科目の専門で、教える経験があったとしても、MBAスクールで教えられる能力があるかは別の問題です。
MBAは所謂General Management courseで、ダイバーシティーを基本として参加者を構成しています。つまり、MBAの双璧であるMSC (Master of Science in何々)の様に、Specialty degreeコースではないので、ビジネスというキーワードに絡むあらゆる分野の参加者が入学して来ます。海外のMBAスクールは、日本のスクールのような大人しい参加者とは違い、海千山千の人たちが世界からやってきます。授業を担当する教員も単に専門を教えれば済むと思って派遣している日本の大学の様な甘い発想では通用しません。教員の船を揺さぶるようなことは日常的で、いろんな切り込みをしてきます。その時に、日本の大学の教員にありがちな、学生が教員に対する態度かとイライラしたり、教員の目線で学生を見下すような事は「ご法度です」。論外です。そのような場合は、クールにジョークか論理で裁くと。その教員の度量が上がり参加者からの評価が上がります。

そもそも、MBAスクールにおいて学生は参加者と呼び「投資家」でもあります。その投資家に教員はそれ以上の価値を返さないといけません。教員は、ファシリテータ、エンターテイナー、コンダクターでなければなりません。その為には、テクニックやトレーニングが要ります。

かつての慶応ビジネススクールの教員はハーバード大学International teaching programに派遣されビジネススクールで教えるには何が必要かをトレーニングしてきました。しかし、今の日本の大学のビジネススクールでそのような人がいますでしょうか?
多くの勘違いが生じてます。

誰でも、何でもMBAではないのです。この国はMBAモドキ大国です。

日本はFake MBA大国

MBAの根拠は?

その国の教育省のMBAとしての認可があるか?日本の文科省にはMBAという概念が存在していないので日本の大学の正式な学位にMBAは無い。

MBAとしての第三者品質保証機関に認可されているかどうかである。日本の一部私立大学のみで国立大学は皆無。京都大学MBAとか一橋大学MBAとか、これらは単なる自称MBAである。

自称MBA校とは?

多くの人が未だ知らない日本式MBAについて、このサイトで何度も書いてますが、日本の大学の学位に正式にMBAという学位はない、日本式MBAはMBAでは無い、MBAには第三者品質保証がなければいけない、MBAとしての根拠がないのにMBAと称している学校が多い。それらの学校は、MBAとしての根拠を突かれると困るので、説明会では一切その事を説明しないようである。正しい教育的インフォームドコンセントが行われていない。入学してそれに気づき問題を起こしている学校もあると聞く。由々しき問題でもある。そもそも入学者はもっと調べておく必要がある。海外大学学位で、全て日本語で行ってる学校を卒業して英語できませんと言ったら、どうなりますか?安易に外国大学の学位だからと言ってるとかえって恥をかきます。ヘッドハンターは相手にしません。授業は日本語でも良いと思いますが、課題は英語でしっかりと書かなければならない直接相手国大学のコンテンツを採用しているコースにゆくべきでしょう。日本人が設計したコースはお勧めできません。経営者が期待するのは、世界の情報を先んじて入手して新たな企画を他社に先んじて開発して利益を得てもらうことですから、日本語しかできない様では、日本人が書いた本や情報つまり日本語を通してしか得てない世界では話になりません。

さて、下記の表ですが、少し古いですが、国際認証には明治大学も加わっています。問題はその右に記載している学校です。MBAではありません。名刺に刷っている方もありますが、専門家から見たら返ってMBAを知らない方と思います。クレディビリティーが落ちます。国際認証取得校であっても、日本の文科省に認証受けているわけですから正式には日本語の学位です。

日本版MBA実務家教員比率58%

専門職大学院(ビジネス・MOT)
実務家教員比率57.9%
博士取得率37.5%

文科省が米国ビジネススクールを真似たビジネススクール日本版。しかし問題も多い。まずは日本の大学だからMBAという学位表記は存在しないのに応募者やホームページにはMBAとうたってる。しかしMBAとしての第三者品質保証も無く(専門職大学院評価機関はMBAの評価ではない。また評価機関を品質評価する機関もない)

教育的インフォームドコンセントが実行されてない。上に数字は実務家教員比率がこの数字では情け無い。正にガラパゴス政策であり、法科大学院制度はもはや破綻。

Entrepreneurs go back to school

欧米のみならずアジアのトップ層はビジネススクールの短期研修講座をよく受講する事で最新の情報交換と武者修行をしてる。
方や日本企業のトップ役員は?!(^ ^)
まだ日本企業人事はMBAがどうのこうのって寝言。本に至ってはMBAに概念に無知なる人がちょっと成功したと言って次元の低いことを言ってる

下記の本はこう書いてある
「そもそもMBAのビジネススクールに通うより、よっぽどアルバイトのほうが成長できると思います。もちろん、広く浅く知識を身に付けたいならよいのですが、今の仕事に即したすぐ役立つ知識や経験はMBAではなかなか得られないでしょう。」
全くMBAが何か分かってない
これが日本のレベルで後進国化が進む

日本の評価機関と欧米の比

国内の専門職大学院を対象とし、法令のもと、評価を行っている
本協会の経営系専門職大学院評価は、国内にしか通じない評価であると批判されている。
また、評価以前に、経営系専門職大学院が世界はおろか、日本の企業からも評価されてい
ないこと、そして、その教育が不十分でありながらも、それを認定している評価機関の評
価には何の価値があるのだろうかという厳しい意見があるのも事実である。

日本のMBAスクールによる実害例

日本の大学によるMBA についての学生の実害例
以下は本人直接の内容からです。 2018年頃の状況であります。

1。ホームページに MBA と書かれており、説明会に
行くと日本で NO.1 の MBA であり、将来はアジア NO.1 の MBA を目指すと説明され仮入学。よくよく調べると MBA としての第三者品質保証はなく、教授や研究科副課長の学歴も学部卒であった。数か月通っておかしいと気づき入学を辞退。教授陣の実態とは違う広報がひどい。海外有名ビジネススクールの学位取得者のようだが実際には修了書(Certificate)だったり。要するに時間とお金も無駄にした。勿論海外どころかアジアにも通用しない。


2. アメリカのペンシルバニア大学出身。G スクールと O スクールに行って感じたこ
と。ケーススタティーをやって初めて変だと気が付いた。すべてのソリューションが学長が決めた通りであり、それが正解としている。こんなこと MBA スクールではありえ
ない。学費は返してもらった。入学金を無駄にした。


3. 専門職大学院の中に会計学やファイナンスコースの学校があり。そこも MBA が取得できるとうたっている。しかし後で分かったことだが、会計学やファイナンスは MBAとは違う。なぜわかったかといえば、転職の時に採用責任者が MBA に詳しく(欧州のMBA 取得者)、履歴書に MBA と書いたので面接を受けられたが、詳しい話になった時に、某大学のファイナンス専門職は MBA ではないですよ。と言われた。事業本部のジェネラルマネジャーを希望してるから MBA 取得者を希望してるのにファイナンス修士ではないといわれた。話が違うでしょって大学に言ったが。


4. 大学の説明会で MBA というのには品質保証があることを知らなかった。説明会でも知らされなかった。本来は専門職大学院の経営学修士(専門職)という文科省の学位
であり、文科省は MBA には関係していないということを入学後に知った。こんなことだったら入学するのじゃなかった。今更お金も時間もかかってる。


5. 会社の社員を関西の某大学院 MBA コースに入学させた。ところが、日本の大学でMBA と称せられる資格がるのは慶応、名古屋商科大学、立命大の3校しかない事を知
り、その関西の大学の事務局に聞いたところ事務局も教授も認証って何ですか?って返事だったので、ショックを受けた。


6. 日本では G スクールが良いと聞き、疑いもなく入学し、疑いもなく学習し、卒業して MBA を頂いたが、このスクールの MBA 学位は通用しないとわかり、英国の大学
院に留学し直した。2 年が無駄だった。
その他、おそらく沢山の実害があるでしょうし、MBA って何かも知らないで、日本の有名大学が MBA って言ってるから疑いもしないで入学し、後になって知りショックを受けている人は多いでしょう。

外国人とのビジネスコミュニケーションを円滑にする方法

外国人とのビジネスコミュニケーションを円滑にする方法―語学が完璧ならOKなのか?――言いたいことは結論からー一つの現象を新聞記者、ビジネスマン、小説家、学者が表現すれば全く違った表現をすると思います。それは表現の目的が違うからではないかと思う。特にビジネスマンについて絞れば、自分の考えを相手になるべく早く認識させねばならない。かつ自分に有利にかつ相手も又自分に有利に表現しようとする。この戦いである。ここで考えられるのは、日本人は英語は問題なく話せるのに相手にうまく伝わらないという事がしばしばある。 それは自分の経験からして明らかに表現の順序が逆だからである。語学のレベルの問題ではない。話し言葉は順番にしか出てこない、後の文章が先に出ることはない。又新聞雑誌のように一面に広がってるものでもない。出てきた言葉に合わせて相手は反応する。であれば最初に何を話すかが大事。日本人と大雑把に言って外国人ビジネスマンとの違いは日本人は「枝葉」から話し最後に「森」を話し結論はこうです。っと言うスタイルが多い。しかし外国人は「結論」つまり「森」が先で、なぜならばこうですっという具合に各論に入る。ゆっくりとあなたはどう思いますか?などというキャッチボールよりはサッカーやラグビーのように球を持ってる人になだれ込み会話をとってしまう。このようなバトルロイヤルな会話の中で強力に自己表現するには日本人はかなりの技術的精神的トレーニングしないといけない。これができないとかなりのストレス、ましてやリーダーシップはとれない。相手が言ってきたことに答えた瞬間もう話題が変わってる事もよくある。話をまとめようとする癖のある日本人としてはかなりのストレス。しかし俺の言うことを良く聞いてなどと言って相手を押さえつけて自分を表現できる日本人はそうはいない。特にラテン系民族との会話はかなり苦労する。 つまり最初に出てきた言葉がある種の結論でそのある種の結論を元にどんどん会話が広がり発展する。しかもハイスピードで。たぶん、英国人、米国人、スイス人、ドイツ人はまだキャッチボール式会話を受けてくれるかもしれないがラテン系はまず無理である。かつてのNHKラジオ「英語会話」の講師を務めた東後勝明先生がだいぶ以前新聞で欧州で学会がありラテン系のグループに入ったが全く自分の言いたいことが言えなかったという記事を読んだことがある。これはまさに英語ができるできないの問題ではない。球を捕れなかったということだ。そのことは自分も充分に経験した。その後スイス系に勤めたときは多少文化が違いやりにくかったが、概してビジネスエグゼクティブは性急だから「結論」から話をする癖をつけた方がよい。葉っぱ→枝→木→森そしてこういうことなんですなんて言ってても聞いてくれない。何を言いたいのですか?と言われるのが落ち。ビジネススクールで学習するときも日本語であろうが英語であろうがこの順番で話を進めた方がやりやすいと思う。その為にはダイバーシティなクラスのあるビジネススクールでトレーニングする事は有効である。

英国ウェールズ大学MBAについて

よく聞かれるのですが、この大学のプログラムを新宿で運営されているようですが、どうなのでしょうか?と。英語で言えば University of Walesとなりますが、University of Walesは2011年に英国国営放送BBCがスキャンダルを暴き、大学として学位授与機構としての機能を喪失(閉校)しました。

https://www.walesonline.co.uk/news/wales-news/lecturer-examiner-whose-fraud-helped-9626829.amp

その後、3校合併して、University of Wales Trinity St Davidとなってますので、University of Walesという大学は学位を授与できる大学としては存在していない。当然この大学名での学位はあり得ません。

日本語で言えば正確には英国国立ウェ―ルズ・トリニティー・セントデービッド大学です。英国国立ウェールズ大学トリニティーセントデービッドではないです。わかりやすく銀行の例で言えば、三井住友銀行はあるが、三井銀行はもうないのです。

ついでに、ウェールズ大学(旧名)自体が日本に進出しているのではなく教育プログラムのValidationです。英国のプログラムの輸入ではなく、日本で設計したカリキュラムを大学側が認証しているという形です。

専門用語でいえばProgramme Mobilityにあたります。日本校では無く日本プログラムです。ウエールズ大学(旧名)が認証した日本の教育機関のプログラムという意味です。

正解には、MBA programme validated by the University of Wales Trinity St David となる。

例えばアメリカのテンプル大学日本校がありますが、これはテンプル大学自体が進出し、日本校(この場合は日本校という言い方になります)として運営されてます。これはprovider mobilityと言います。ご参考に。

MBAに対する勘違いを指摘して適切なMBAを理解してもらう。日本の大学の正式な学位にMBAは存在しない。MBAを理解してないMBAホルダーが蔓延。何でもMBAにしてしまう日本の大学の滑稽さに気づいてもらうサイト。